価格の心理学から、4月からの消費税増税後の販促にそなえる。その３
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★98円と100円の違い。
大手スーパーなどが加盟している日本チェーンストア協会では「本体価格表示を基本とすること」、つまり税抜き表示を基本とする方針を打ち出しています。これは、昨年2013年10月に、消費税増税を見据えて「税抜きの価格表示」が認められることになったからだと思われます。
これまでは、商品の本体価格と消費税を合わせた「総額表示」が義務付けられていましたが、9年半ぶりに価格表示方法が変わったということです。
というのも、スーパーにとって価格の表示方法は、価格戦略と密接な関係にあり、生命線だからです。
価格戦略の中で、最もよく知られているのは、端数価格戦略でしょう。
スーパーなどに行けば、店頭にはところ狭しと98円、198円、498円など、端数価格のＰＯＰが並んでいるでしょう。
当然のことですが、たった2円の違いでも、「100円」より「98円」のように大台を割った金額の方が圧倒的に売れるのです。
このことは、皆さんも直感的に同意できるのではないでしょうか。
ちなみに、日本での端数価格は98円や9800円など「8」が一般的ですが、欧米では99セントや999ドルなど「9」が一般的です。トイザラスやIKEAなどの外資系小売店では、日本の店舗であっても端数は「9」を採用しています。
実はこれ、日本の方が稀なようで、日本で端数に「9」を使わないのは、「9」＝「苦」を思い浮かべてしまうから、縁起が悪いと敬遠されたという説があるらしいのです。日本らしい言霊的発想ですね。
この端数価格戦略は、298円、9万9800円、2980万円など、すべての価格帯で通用するものです。ただし、端数は980円のように、桁が1つ少なくなるときに特に効果が大きくなります。250円が248円になっても、大台割れのときのような大きな変化は発生しないようです。
（日経Biz／2014年2月18日号）
まとめ（今日の販促ポイント！）| 上の写真は、私が販促の担当している宿泊クーポン券です。この場合、9800円均一だから訴求力があると思います。 ですから、2014年4月以降も、9800円に据え置く予定です。 消費税アップの３％分の２７０円を補充、補填するための販促策として、グレードアッププランの販促を強化します。 料理のグレードアップ、お部屋のグレードアップなどの販売により、全体の売上単価を上げるように計画しています。 |
