消費税増税後の国内レジャー動向を予想。案外影響は少ないかもしれません。

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★今年より国内旅行を増やすつもりの人が約３割。案外影響を受けないかもしれません。

ジャパン・ホテル・リート・アドバイザーズでは、2013年10月に、1都3県に住む2014年に国内宿泊旅行を予定している1,000名の男女から、インターネット調査を実施しました。その結果では、今年よりも減らそうと思っている人は、ほとんどいないことがわかりました。

2014年4月の消費税増税後も、旅行予算が「今年と同様」と思っている人が、約６割（63.1%）、「今年より増やす」つもりの人が、約３割（27.9%）と、ほとんど、消費税増税の影響を受けないようです。
男女別では、「今年より増やす」と言う回答で目立った世代は、20代男性（37.9%）、60代以上男性（34.0%）、20代女性（31.1%）。
さらに、どの程度増やすかという質問に「倍以上増やす」と回答した世代は、40代女性（26.1%）、60代以上女性（22.9%）、20代女性（20.5%）でした。
このことから、国内旅行については、消費税増税の影響を大きく受けることはないことがわかりました。

ここで注意しなければならないことは、宿泊施設やレジャー関連施設の価格設定にあります。
施設は、長いデフレ不況で、価格は大きく下げられました。そこで、この際消費増税に便乗して、増税分の3%以上の値上げを考えている施設は、少なくありません。
しかし、私が思うには、調子に乗っての便乗値上げはやめた方がいいと思っています。
今回のアンケートに答えた人たちは、増税分の3%程度なら、大丈夫だよと考えているはずです。
せいぜい、10％以内におさめておかないと、反感をかい、売上に大きく影響するのではないかと思います。
消費者心理を的確につかみ、適正利益を確保しつつ、成長できるように、注意を払うべきだと思います。